太陽光発電の時代はもう終わった、オワコンと言われる一番大きな理由は固定買取制度価格の価格の下落です。簡単に売電単価と言われます。2015年33円/kwhだった価格が2025年には15円/kwhになっています。33円が15円、半分以下の価格ですので、オワコンと言われてもしかたありませんね。売電収入が減ることでシステムの導入費用コストを回収するまでの期間が長期化すると考えられている方が多いためです。10年前と導入費用も同じで、太陽光発電の電気の使われも同じだったとしたら本当終わっていたかもしれません。
設備導入費【5kWhの場合】2015年約210万円→2025年約140万円
売電型太陽光発電→自家消費型太陽光発電
太陽光発電の導入費用は2022年まで下がり続け、2023年から少し値上がりしています。が2015年と比べればかなり安くなっています。さらに、2015年導入の太陽光発電発電は売電で収入を得る売電型でしたが、現在は、自家消費型太陽光発電となっています。発電した電気を売るのではなく、できるだけ自宅で消費するという考え方です。さらに蓄電池とセットにすることで、電気の自給自足も可能となりました。
2025年 売電単価 15円/kWh 電気購入単価 平均約36円/kWh (中国電力)
2015年売電単価33円/kWhに対し、現在の電気料金(中国電力)は、料金プランにもよりますが、スマートコースで約32円/kWhから約41円/kWhで、平均でも36円/kWhで2015年度の売電価格を上回っているので、自家消費すればメリットは大きくなると言えます。
今後2030年に向けて、住宅用太陽光発電システムの設置数が増えると言われています。「ポストFIT市場」において、これまでと異なる太陽光エネルギーの拡大が見込まれいます。例えば、売電より蓄電をメインとする場合、蓄電池と組み合わせることで、発電した電気を有効活用できます。さらに、太陽光発電で発電した電力で直接お湯を沸かせるエコキュートなども登場しています。多種多様なスマート化商品により、選択肢もひろがります。
新築住宅ではゼロエネルギーハウスが主流に
今後、「ZEH(ゼッチ)」の増加が見込まれています。ZEHとは、太陽光発電システムの導入や断熱性能の向上により、消費電力よりも自家発電するエネルギー量を増やすことを目指す住宅のことです。国は、2030年には新築の50%をZEHとすることを目標に補助金を出して支援しています。東京都でも、新築住宅への太陽光発電設置の義務化をスタートしています。これからが、自家消費型太陽光発電の本格的な普及期になると言えます。
既存の住宅でもZEHにすることは可能です。消費電力よりも自家発電するエネルギーの方が多ければZEHです。自家消費電力に合わせた太陽光発電システムを導入し、省エネ家電等を組み合わせれば充分に可能です。
お家で使う電気を自家発電して、ためて、賢く使えば電気の自給自足も可能です。また創った電気をためておけるので、災害などの停電時にも電気が使える安心感もあります。
一度導入してしまえば、電気代高騰とは無縁です。
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